テス・エンジニアリング新卒採用サイト

経営陣の期待を背に新規事業を開拓

再生可能エネルギー開発プロジェクト

再生可能エネルギーの普及は、温室効果ガスによる地球温暖化や化石燃料の枯渇問題を解決し、 持続可能な社会を構築していくうえで不可欠なものとなっている。 テス・エンジニアリングでは、2012年から自らが事業者として大規模太陽光発電システム(メガソーラー)による 再生可能エネルギー発電事業に進出するためのプロジェクトをスタート。 そこには、新規事業開拓に向けた熱い思いと、 大規模メガソーラーをゼロから開発していくという現場の苦労とやりがいがあった。

PROJECT STORY

  • テス・エンジニアリングプロジェクト

    石田 智也ISHIDA TOMOYA

    事業開発本部
    本部長

    1999年入社/法学部法律学科卒

    ※所属は取材当時のものです。

  • テス・エンジニアリングプロジェクト

    田中 祐介TANAKA YUSUKE

    事業開発本部
    大阪事業開発チーム 主任

    2012年入社/商学部商学科卒

    ※所属は取材当時のものです。

  • テス・エンジニアリングプロジェクト

    藤井 修太郎FUJII SHUTARO

    事業開発本部
    大阪事業開発チーム 主任

    2013年入社/経済学部経済学科卒

    ※所属は取材当時のものです。

Episode. 1

心を一つに新規事業に挑戦

2012年7月1日、再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)がスタートした。再生可能エネルギーの普及を急ぐ経済産業省が、発電設備の建設にかかる費用回収の目処を立ちやすくして、発電事業への新規参入を促そうと打ち出した施策だ。

FIT制度は、法律で買取価格を保証している。参入障壁が低くなり、多くの企業が事業を実施し始めた。テス・エンジニアリングは、1990年代よりコージェネレーションシステムに太陽光発電システムを組み合わせた「太陽光複合コージェネレーションシステム」や「木質バイオマス発電所」を主要な製品としており、FIT制度以前から再生可能エネルギーの建設に対するノウハウが蓄積されていたため、多くのお客さまから一日でも早く事業を開始したいと、EPC(設計・調達・施工)、O&M(運用・保守)、24時間監視サービスの依頼が殺到した。

時は2011年に遡る。営業本部の課長として中心的な立場にあった石田は、以前よりテス・エンジニアリングが長期安定的に成長していくため、そして事業を通じて社会に貢献していくための、熱い思いを胸に秘めていた。

これまで、テス・エンジニアリングの事業は、省エネ関連設備のEPC、O&M、24時間監視サービスが中心であった。これらは、社会的なニーズは強いものの、原油価格や景気に左右されやすいという点もあった。また、競合との価格競争もあり、中長期的に会社を発展させていくためには、安定収益が得られる事業を確立させる必要があった。

そのような折、2011年8月にFIT制度を定める「再生可能エネルギー特別措置法」が成立。従来テス・エンジニアリングが取り組んできたソリューションと、新規事業を組み合わせた独自のビジネスモデルを模索していた石田は、FIT制度の詳細が決まっていない中、この制度を利用した自社発電事業の必要性と可能性に着目し、いち早く動いた。

関係省庁、メーカー、金融機関などからありったけの情報を集め、事業モデルを作り上げた。そして、上司や社長に、理路整然と、しかもありったけの熱意を込めて、事業実施を訴えたのだ。

反応は速かった。たちまち、石田をチームリーダーとする“ソーラー発電事業部”が発足。全国からメンバーが集められた。期待とやる気に満ちあふれていた。

自社発電事業においては、自ら用地を確保し、自らの資金で建設して、発電を事業化することが求められる。これまでのテス・エンジニアリングのビジネスの多くは、顧客の求めに応じ、顧客の資本で、顧客の指定する場所に設備を建設し、サービスを提供するモデルであったが、自社事業の実施は、事業計画の立案から土地の賃貸や購入、資金調達の方法まで、何もかもが自分たちで能動的に動かなければ何も始まらない。皆で走りながら考え、知識を仕入れて、未知のフィールドへと乗り出した。

経営陣の対応も的確だった。毎週月曜の定例会議に社長以下役員全員が出席し、しっかり進捗状況を共有するとともに、素早い意思決定でチームを導いた。経営陣とまさに一体となって新規事業を立ち上げていくという実感に、メンバーたちの士気も大いに高まった。

Episode. 2

実らなかった経験も糧として、大きく成長

ソーラー発電事業部のメンバーの一人に、会計システムの販売会社から転職してきたばかりの田中がいた。異業種からの挑戦だったが、テス・エンジニアリングの事業に共感し、キャリア採用として入社した一人だ。

最初に任されたのは、熊本エリアでのメガソーラーの開発だ。九州は日射量も多く、メガソーラーの事業場所として評価が高い。それでも、未経験の地でゼロから開拓していたくためには、何よりも情報が必要だ。地元の仲介業者や有力者と信頼関係を築き、メガソーラーの適地探索に着手した。

候補地が見つかれば地権者と交渉。土地の権利を確保するめどが立てば、メガソーラー設置に関する様々な許認可を得るための手続きや調整に着手する。たとえば、行政から開発許可を得るには、地域住民の同意が不可欠である。そこで、田中が重視したのは、地域との共生である。説明会を開き、再生可能エネルギー発電事業の社会的な意義を説明し、地域社会との共存を強調し、同意の形成に努めた。また、事前に地元のキーマンとコミュニケーションを取り、不安や誤解を払拭して、事業に協力してもらう土壌を作っておくのは非常に重要な仕事だった。田中は前職でもチームリーダーとして部下とのコミュニケーションに力を注いでいたことを思い出した。どのような場でも人と人とのつながりは大切であると改めて感じた。

入社間もない熊本での仕事であったが、心強かったのは、常に石田とホットラインで結ばれていたことだ。困ったこと、判断に迷うことがあれば、すぐに電話やメールで指示やアドバイスを仰いだ。そして、日々新たな局面に挑戦心を掻き立てられながら懸命にコマを前に進めていった。

こうして田中はほぼ10か月をかけ、メガソーラーの用地の確保に目途をつけた。途中、売電先となる九州電力が、再生可能エネルギー発電所の普及に対して、管内の電力消費が追い付かず、安定供給に支障を来す恐れから新規の買い取り契約を一時中断するという出来事もあったが、現在建設途中のものも含め3件の事業化に成功した。地元と交流を重ね、メガソーラーを通じて貢献したいという思いが結実したのだった。振り返ると、熊本エリアでは、事業実施寸前まで開発を進めていったものの、様々な理由により断念せざるを得ないケースもあった。それでも日々の試行錯誤は決してムダではなく、本人もそれと気づかぬうちに、田中を成長させていた。それは、次の担当エリア、鹿児島で花開く。

この時点で田中は、一目土地を見て、地元の声を聞けば、「手がけたいか」かが自分の中ではっきり決まるようになっていた。熊本エリアでの経験が活かされた瞬間であった。手がけたいと思うと自然と熱意が生まれ、交渉がうまく進む。最終的には石田をはじめ経営陣のジャッジを仰ぐが、担当者である自分が事業実施を訴え、情熱をもって上申しなければ、会社の判断など下りるはずがない、そういう気持ちで取り組んだ。こうして鹿児島では6件を手がけ、その全てにおいて無事メガソーラーを竣工させるという快挙を成し遂げた。会社の安定経営にもつながり、地球環境にも貢献できる。「なるほど、仕事の喜びとはこういうものか」。田中の感動は大きかった。

Episode. 3

多様な個性が紡ぎ出す、 新しいテス・エンジニアリング

藤井は、田中より半年遅れの2013年に新卒入社した。テス・エンジニアリングの採用説明会に触れ、エネルギー・環境分野にチャレンジしてみたかったことと、社長から若手社員まで風通しが良く、お互い顔の見える会社という点に魅力を感じ入社を決意。入社後、新入社員研修やOJTを経て2013年の秋に事業拡大を続けるソーラー発電事業部に抜擢された。藤井は、宮崎エリアと鹿児島エリアを中心に担当していくこととなり、テス・エンジニアリングの南九州エリアのメガソーラー開発の拠点である、宮崎県の南九州営業所に赴任した。

ゼロからの事業開発、また田中と違い社会人としてのキャリアも無い藤井にとって全てが手探りだった。赴任後、間もない時期には、経験不足、知識不足から、トラブルになりかねない契約を結びかけたこともあった。しかしながら、石田を始めとするチーム全体に綿密な報告をしていたことが幸いし、事前にストップがかかったことで事なきをえた。このことは、藤井の負けん気に火をつけた。社会人としての経験の少なさを知識でカバーしようと、メガソーラー開発に関連する法律やルールを丹念に読み込んでいった。

メガソーラー開発を進めていくなかで、一つの問題に直面した。地域社会では過疎化・高齢化等により、農地が放棄地となり有効活用されていないことであった。もし、ここにメガソーラーを設置することができれば、地権者の悩みを解決することにもつながるが、農地は耕作の目的以外に使用してはならない、という法律上の制約があった。藤井は、この壁をクリアすべく、農業関係者や行政と粘り強く交渉を重ねて、ほぼ1年がかりで許可を取り付けた。入社3年目のことであった。藤井の成長にチーム内も大きく沸いた。

藤井はまた、田中など他メンバーとのコミュニケーションもしっかりと行い、チーム内でノウハウの共有化を図るために、それらをマニュアル化する役割も買って出た。必要とされる20もの許認可の一つひとつについてチェックリストを作るなど工夫を重ねた。これまで地権者と初めて接触してから、建設着工まで手続き2~3年はかかっていたところを、早いものでは半年程度まで短縮させることができ、大幅な効率化を成し遂げた。

新しいテス・エンジニアリングのために

その後、藤井は、宮崎・鹿児島エリアを2017年4月入社の若手社員へ引き継いだ。現在は、完成した複数のメガソーラーを一括で証券化して投資家からの資金を調達する新しい仕組みの成立に向け、奔走している。一方、田中は、とりわけ大規模な物件の専任となり、これまで以上に腕を振るっている。

この間、ソーラー発電事業部は、事業開発本部へと改編された。刻々と変化する社会情勢に適応し、長期的なビジョンをもち、社員の働き甲斐を大切にしながら社会貢献を行っていくために、再生可能エネルギーに限らずテス・エンジニアリングが様々な新事業にチャレンジしていくことを目的としている。

田中や藤井たちをはじめテス・エンジニアリングの社員が、再生可能エネルギー発電事業の立ち上げを通じて得たノウハウと自信は、今後に向けての大きな財産だ。

田中も藤井も声をそろえて「経験を生かし、新たな勉強も重ねて、メガソーラー以外の再生可能エネルギーだけでなく、様々な新事業にも挑戦したい」という。

人の成長と会社の成長がつながり、新しいテス・エンジニアリングを作り上げている。